ガソリン価格の都道府県別特徴と推移

こんにちは！

車でいろんなところに出かけると気づくのが、

「場所によってガソリン価格が上下しすぎてね！？」です。

地理的要素が含まれていると思いますが、都道府県別に特徴がないか気になります。

それにガソリン価格の推移もついでに調べてみることにします。

（Gemini説明）

ガソリン価格の都道府県別傾向およびリアルタイムで比較・確認できるおすすめのツールをご紹介します。

1. 都道府県別の価格差と傾向
1. ガソリン価格が安くなりやすい地域
2. ガソリン価格が高くなりやすい地域
2. 都道府県別価格をリアルタイムで確認できるサイト・アプリ
資源エネルギー庁の石油製品価格調査
1. 都道府県別ガソリン平均価格（安い順）（２０２６年９月中旬時点）
2. トピックス・特徴
過去３０年でガソリン価格がどのくらい変化したのか
1. 1. 過去30年の年代別推移
2. 2. 主な価格変動要因
みんなが思うガソリン適正価格
1. 世間の「価格感」の分かれ目
2. なぜ170円〜180円台が高く感じられるのか？
プリノリ的ガソリン価格適正値段・まとめ

1. 都道府県別の価格差と傾向

ガソリン価格は全国一律ではなく、地域によってリッターあたり10円〜20円程度の差が生じます。

ガソリン価格が安くなりやすい地域

主な都道府県: 愛知県、三重県、和歌山県、群馬県、埼玉県など
主な理由:
- 製油所や油槽所（製油拠点）からの距離が近い: 輸送コストが抑えられるため価格が下がります。
- ガソリンスタンド（SS）の競合が多い: 幹線道路沿いや郊外の大規模店舗が多く、価格競争が激しくなります。

ガソリン価格が高くなりやすい地域

主な都道府県: 長崎県、鹿児島県、長野県、山梨県、高知県など
主な理由:
- 輸送コスト（陸送・海上輸送）の高さ: 離島が多い地域（長崎・鹿児島等）や内陸部（長野・山梨等）は、タンクローリーや船での運賃が上乗せされます。
- 競合店舗の少なさ・販売量の少なさ: 1店舗あたりの売上数量が少ない地域では、固定費を回収するために単価が高めに設定されます。

2. 都道府県別価格をリアルタイムで確認できるサイト・アプリ

ガソリン価格は毎週・毎日のように変動するため、最新の比較には以下のサービスが便利です。

gogo.gs（ゴーゴーガス）
- 特徴: 日本最大級のガソリン価格比較・投稿サイト。
- ポイント: 都道府県別の平均価格ランキングや、店舗ごとのリアルタイム価格（レギュラー、ハイオク、軽油）がマップ上で簡単に確認できます。
e燃費（イーネンピ）
- 特徴: ユーザー投稿に基づく燃費・ガソリン価格データサイト。
- ポイント: 都道府県ごとの平均価格推移やランキングが一覧で分かりやすくまとめられています。
資源エネルギー庁（石油製品価格調査）
- 特徴: 経済産業省が毎週水曜日に発表する公的データ。
- ポイント: 全国および各都道府県の週次平均価格（店頭現金価格）が公式データとして把握できます。

資源エネルギー庁の石油製品価格調査

最新の調査（2026年9月中旬時点）による、都道府県別のレギュラーガソリン店頭平均価格（1Lあたり）の一覧です。全国平均は 169.9円 前後で推移しています。

都道府県別ガソリン平均価格（安い順）（２０２６年９月中旬時点）

順位	都道府県	価格 (円/L)	順位	都道府県	価格 (円/L)
1	愛知県	161.8	24	広島県	165.9
1	和歌山県	161.8	25	香川県	166.4
1	長崎県	161.8	26	岩手県	166.5
4	青森県	162.3	27	大阪府	166.5
5	埼玉県	162.4	28	群馬県	167.2
6	佐賀県	162.7	29	鹿児島県	167.2
7	宮城県	162.8	30	京都府	167.5
8	三重県	162.8	31	岐阜県	167.6
9	奈良県	163.0	32	秋田県	168.2
10	茨城県	163.3	33	山口県	168.5
11	千葉県	163.6	34	山梨県	168.8
12	福岡県	163.9	35	静岡県	169.4
13	熊本県	164.0	36	福島県	169.7
14	北海道	164.4	37	岡山県	169.7
15	神奈川県	164.6	38	宮崎県	170.6
16	大分県	164.8	39	鳥取県	170.8
17	石川県	165.1	40	福井県	171.4
18	東京都	165.2	41	山形県	171.9
19	新潟県	165.3	42	島根県	173.0
20	富山県	165.6	43	徳島県	173.5
21	愛媛県	165.6	44	長野県	174.2
22	兵庫県	165.7	45	高知県	176.6
23	栃木県	165.9	46	滋賀県	176.9

トピックス・特徴

最安値水準（161円台）: 製油所や油槽所が近く輸送コストが抑えられる愛知県や三重県、競合店舗の多い地域（埼玉県・和歌山県など）が上位に並んでいます。
最高値水準（174円〜176円台）: 内陸部で陸上輸送費がかかる長野県や高知県、滋賀県などが高めの傾向にあります。
ハイオク・軽油: ハイオク価格はレギュラーの約 +11円/L、軽油価格は約 -20円/L が全国的な標準目安です。

実際のスタンド価格とは違うかもですが、平均するとこのような価格になっています。

内陸地域に行くほど高い傾向があるのと、都道府県の中でも場所によって違いがあるので、一概には比較にならないと言えそうです。

過去３０年でガソリン価格がどのくらい変化したのか

では、過去３０年でガソリン価格はどのくらい変化したのでしょうか？

（Gemini説明）

過去30年間（1990年代中頃〜2020年代）で、日本のガソリン価格は最安値の「90円前後」から最高値の「180円台後半」まで、約2倍の規模で激しく変動しました。

1. 過去30年の年代別推移

1990年代後半（最安期）    : 90〜100円前後/L
2008年（第一次急騰期）   : 185円/L（史上最高記録）
2010年代（安定・中価格帯） : 120〜150円前後/L
2020年代（第二次急騰期）   : 170〜180円台後半/L（政府補助金発動）

1990年代：ガソリン最安値の時代（90円台）

価格水準: 100円〜120円/L程度
ポイント: 1996年の特定石油製品輸入暫定措置法（特石法）廃止による規制緩和やガソリンスタンド間の価格競争が激化。1998年〜1999年には1Lあたり90円前後（最安値は90〜91円台）という超安値を記録しました。

2000年代：原油高騰とリーマンショック（乱高下の時代）

価格水準: 110円〜185円/L
ポイント: 中国や新興国のエネルギー需要急増に伴い原油価格が高騰。2008年8月には全国平均で185円/Lを記録し、当時の過去最高値を更新しました。しかし同年のリーマンショックによる世界景気後退で、2009年初頭には100円〜110円台へ急降下しました。

2010年代：震災・シェール革命による変動（120〜150円時代）

価格水準: 110円〜160円/L
ポイント: 東日本大震災後の円安局面で一時160〜170円台まで上昇したものの、アメリカの「シェール革命」による供給増加や原油安を受け、2016年には110〜120円台まで下落しました。

2020年代：パンデミック・地政学リスクと高止まり

価格水準: 120円〜180円台後半/L
ポイント: 2020年のコロナショックで一時期120円前後に急落したものの、その後の経済再開やウクライナ情勢悪化などの地政学リスクにより原油価格が急騰。2023年〜2025年には186円/L超と過去最高価格を塗り替えました。政府による「燃料油価格高騰対策（補助金）」によって急高頭が抑制されています。

2. 主な価格変動要因

原油価格（WTI原油など）の動向: 日本のガソリン価格の大部分は輸入原油価格に依存します。
為替レート（円安・円高）: 円安が進むと、原油の輸入コストが上昇してガソリン価格が直接跳ね上がります。
税制と政府方針: ガソリンには約53.8円/Lのガソリン税（揮発油税＋地方揮発油税）や石油石炭税、消費税が課されており、税負担が価格の半分近くを占める構造になっています。近年の価格急騰に対しては政府補助金により170円〜180円程度に抑制される運用が続けられています。

この３０年でガソリン価格はかなり上昇していますね。

２０２５年の年末に暫定税率が廃止されてちょっと安くなったぁと思ってたのに、

イラン戦争でホルムズ海峡が封鎖されて急騰しましたね、、、。

みんなが思うガソリン適正価格

各種意識調査やアンケートをもとにすると、多くのドライバーが捉えている「適正価格（許容できる理想の価格帯）」は 120円〜140円/L 付近です。

世間の「価格感」の分かれ目

適正・理想の価格帯：120円〜130円/L
- 過去（2010年代半ば）の安定していた時期の記憶から、「このくらいなら家計の負担なく安心して乗れる」とされる心理的な基準値です。
「高い」と感じ始める境界線：140円〜150円/L
- パーク24などの意識調査によると、ガソリン価格を「高い」と判定する基準として「150円以上」を挙げた人が最も多い（約35%）結果となっています。150円を超えると約8割の人が「高い」と感じ始めます。
「限界」と感じるライン：180円〜200円/L
- 自動車関連の意識調査では、利用を控えたり車の手放しを検討したりする限界価格として「200円台」と答える人が最多ゾーン（約25%）になっています。
- 一方で、地方部などでの通勤・買い物など「どうしても乗らざるを得ない」層（約30%）は、いくら高くなっても乗り続けるしかないという現実も浮き彫りになっています。